学術
学術関連では,①学術大会の企画策定,②学術大会の運営,③学術大会の充実・活性化のための企画趣旨とターゲットの明確化,④臨床技能向上のための企画の充実(臨床医の導入,新規技術への対応),⑤プログラム委員会との機能強化,⑥課題口演の実質化,バリューアップ(トランスレーショナルリサーチの推奨,治療エビデンスの集積,生物学的な根拠に基づく補綴歯科治療の推奨),⑦教育企画の充実,⑧IADR・AAP等国際学会シンポジウム等の企画を行い,歯学・歯科医療の価値向上を目指します.
生涯学習公開セミナー関連では,①生涯研修活動の活性化,②生涯教育セミナーの企画策定,③セミナー企画のシリーズ化,④プレゼンテーション資料の統一化を行っていく予定です.
学術委員会は,委員長,副委員長,委員,幹事の計10名で,平成21年度は年間6回の委員会活動と,2回のプログラム委員会の開催を予定しています.みなさまのご期待に添うよう尽力してまいりますので,ご協力いただきますようよろしくお願いいたします.
「補綴」を理解していただいたり,各地域別の専門医リストを調べたりできる一般国民のためのページと本学会会員のためのページに学会のWebページを明確に分けて,より利用しやすくいたします.会員のページではオンラインアーティクルの閲覧や日補綴会誌投稿査読システムの利用を可能にいたします.
会員のお手元には,投稿査読された論文や会員の利益となる内容を企画した論文が掲載されている日補綴会誌を年4回,ニュースレターを含んでお届けいたします.
上記の活動を11名の委員と1名の幹事で行いますので,会員各位のご支援とご協力をお願いいたします.
今年から日本補綴歯科学会雑誌(52巻4号まで)は,誌名を変更するとともに英文誌へ移行しJournal of Prosthodontic Research (JPR)となりました.本委員会はJPRの編集を担当する新しい委員会です.
前編集委員会(志賀委員長)において,JPRがエルゼビアから出版されることとなり,2009年1月にJPR53巻1号が発刊されました.エルゼビアのオンライン投稿・査読システムも運用が開始され,現在に至っています.今期においては,JPRをさらに発展させるため以下の活動方針のもとに委員会活動を行いたいと考えております.
JPRを国際的学術雑誌とすべく,JPR編集委員会委員一丸となって取り組む所存です.会員皆様のご協力とご支援,特にJPRへの論文のご投稿をお願い致します.
厚生労働省への診療報酬改定に対する提案のための作業が重要な活動であり,2段階(平成22年度改訂,平成24年度改訂)に分けて実施します.
国際渉外委員会では現在進行中の数多くの国際活動が,本会会員のため,歯科補綴学の発展のために,より実りあるものとなるように,活動の実質化を目指しております.
前期平井理事長のもとに新たに設立され,今期で第2期目を迎える若い委員会です.今期の本委員会は特に「学会としての社会的役割」という視点に立っての研究を企画・推進することを期待されており,歯科を牽引できるような大型の研究企画設定を行うことが活動目標となっています.
有意義な企画を立案し,国民の健康福祉の増進と改善に寄与したいと思います.皆様のご期待に添うよう尽力してまいりますので,ご協力いただきますようよろしくお願いいたします.
前期用語検討委員会における谷口前委員長を中心とした用語の見直しの結果,2009年3月に歯科補綴学専門用語集第3版が出版されました.今期委員会では更なる用語の見直しを行い,4年後に改訂版を出版するための準備を整えたいと考えています.具体的な活動目標は以下の通りです.
今年度の規程検討委員会では,下記に示しますように,まず委員会構成の変更に伴う規程の改廃および制定手続きを早急に行ってまいります.
その他,各委員会から規程集に関する改正の発議があり次第,順次対応していく予定です.会員の方々のご協力を賜りますようお願い申し上げます.
専門医制度委員会は従来の専門医制度検討委員会,認定審議会などの業務を担当し,基本的に専門医制度の運営全般を担うことを活動の柱としています.
本学会の認定医は法人化と時期を同じくして専門医に移行しましたが,専門医制度の充実にあたっては質的向上が求められております.国民の立場から見れば,通院可能な範囲に難症例を治療できる専門医が存在することは,平素の安心感につながります.そこで,平成21年度から専門医の新規申請前に筆記試験が導入されることとなり,試験の充実と円滑な運用に向けて取り組んでおります.また,専門医の広告開示についても引き続き方策を検討してまいります.
専門医制度の確立と充実は本学会にとって重要な課題ですので,会員各位からのご支援とご協力をお願いいたします.
等が主な業務内容と考えられる.
今年度から資格審査に係る新たな内容としては,専門医制度委員会で検討,施行される「多肢選択式筆記試験」結果が加味される(但し今年度はトライアル).